エネルギーETFの株価は、原油価格との連動性が高いです。 原油に投資する方法には色々ありますが、エネルギーETFへの投資が一番無難かな…と管理人は考えています。 エネルギーETFとは、ざっくりいえば、アメリカ大手石油会社の株を詰め合わせた金融商品のことです。 今回は、世界の代表的なエネルギーETFの概要をまとめてみました。 この記事では、XLE、VDE、IXC の3商品を採り上げます。

私の投資日記です。 弱小投資ブロガーが自分の資産を公開したところで、一体誰が得するのでしょうね。 そんなわけで、私の運用資金は140万円。今月、20万円を追加入金しました。私にとって大金です(#^^#) 2020年9月、米ハイテク株の指標とされるナスダックが下落しましたね。巷では「いよいよ大暴落のはじまり」という見方と、「一時的な調整に過ぎない」という見方に分かれているようですね。 個人的にはどちらでもいいです。安くなったので買い増すだけです。そのために20万円もの大金を用意したのですから。 で、問題はなにを買うかですが…。候補は次の2つです。 ・ 石油株 ――XOM（エクソンモービル）、またはXLE（エネルギー・セレクト・セクターSPDRファンド）など ・ ハイテク株 ――QQQ（ナスダック100連動ETF）、GAFAM、NFLX（ネットフリックス）、TSLA（テスラ）など 石油株は中長期目線で考えています（3～5年くらい）。とくにXOMは配当利回りが10％に到達。今後のコロナ収束による石油需要復活に賭けるのであれば、かなり魅力的な銘柄かもしれません。 ハイテク株、とくにTSLAは短期目線で考えています（1週間～1ヶ月くらい）。もし保有中のハイテク株が短期的に下落した場合は、1年くらい放置しておくつもりです。どうせそのうち上がるでしょうから。 さて、このブログで以前にも書きましたが、ハイテク株と石油株への分散投資は、コロナ感染状況に対するリスクヘッジになると考えています。 今後、コロナ再流行するならハイテク株が有利で、コロナ収束すると石油株上昇が予測されるためです。 購入タイミングについてですが、「11月3日の大統領選後に追加経済対策が発表されるまで様子見」派と、「追加経済対策が発表される頃には株価の調整期間は終わってるだろうから、相場が荒れそうな9～10月中が株の買い時」派に分かれそうですね。私は後者です。そのために20万円もの大金を（以下略）。 話は変わりますが、この円グラフ、作ってみたいと思いません？ そんなあんたに朗報です。 こちらの記事では、googleスプレッドシートでポートフォリオを管理する方法をまとめてみました。      googleスプレッドシートを活用すれば、株価や評価額を自動取得できます。 銘柄ごとの損益状況も一目瞭然。 たとえば私の評価

日本の年金には2つの側面があります。 ①賦課方式――現役世代は高齢世代を支える義務があるので、年金を支払わなければならない。 ②積み立て方式――自分の老後のために年金を積み立てる。 日本の年金は、建て前としては賦課方式をうたっていますが、実態としては積み立て方式の側面があります。というのも、若いときに支払った年金額に応じて、将来的に受け取れる年金額が変動するためです。この仕組みは、積み立て方式を部分的に採り入れているといえますね。 賦課方式という建前を素直に信じることができる人は、チャリティ精神にあふれた人徳者です。どうぞ、これからも支払い続けてください。 一方、積み立て方式の観点から見ると、年金は極めて利率の悪い金融商品です。単純に利回りで考えるなら、年金以外の方法で運用したほうがはるかにお得です。

社会保険に加入している正社員であれば、強制的に厚生年金を給料から差し引かれます。しかし、フリーターや無職が加入する国民年金であれば、支払いを免除できます。 この記事では、特にこんな人を対象としています。 ・フリーターである。 ・もうすぐバイトを辞めるが、勤め先が「離職票」を発行してくれない。 ・勤め先で社会保険に加入していなかった（国民年金に加入していた）。 失業理由で年金免除を申請するとき、「離職票」が必要です。しかし、ファーストフードやコンビニなど、学生や外国人バイトが多く、人の入れ替わりが激しいところは、労務管理も適当です。たとえば勤め先の店長に「離職票」を発行してほしい旨を伝えても、店長から本社社員へ、そして担当部署へきちんと伝わることは望み薄です。たぶん放置される可能性が高いでしょう（実体験）。 そんなわけで今回は、国民年金を免除する方法を紹介します。また勤め先から「離職票」を発行してもらえない場合の対策について、まとめてみました。 そして記事の最後に、 年収400万円の人が国民年金を全額免除する裏技 を紹介します。べつに違法行為を紹介するわけではありませんよッ。あくまで節税術です(^^;

 iDeCo（確定拠出年金）をやったほうがいいか、やらないほうがいいか。 各家庭それぞれの条件によって異なるため、一概には言えません。 iDeCoについて詳しい解説は他のwebサイトに譲るとして、この記事では、どんな人がiDeCoをやるべきなのか、分かりやすくまとめてみました。

石油株は、原油価格との連動性が高いです。つまり、今後、原油価格が上昇すれば石油株も上昇するし、原油価格が下落すれば石油株も下落すると予想されます。 今回の記事では、コロナ禍において石油株に投資する目的を整理してみました。

今回は、なにかと話題の金鉱株について検討してみます。

前回の記事では、投資に反対する家族を説得する方法を論じてみました。 今回はその補足として、「 一見、安全に見える円預金にもリスクはある問題 」について採り上げてみます。

投資を本格的にはじめるとき、親や奥さんなど家族の理解を得られずに悩んでいる人は多いらしいですね。 投資に反対する家族の人は、「良かれと思って」「投資という危険な道に引きずり込まれないように」、食い止めてくれているのでしょう。いわば善意で反対しているわけですから、そんな相手に向かって「投資って素晴らしいんだ！」って力説したところで、同意してもらうことはなかなか大変だと思います。 そこで今回は、投資に反対する家族を説得する方法についてまとめてみました。

アメリカのコロナ感染者数とアメリカ株価は、明確に連動しているわけではありません。 たしかに3月末の株価暴落が、コロナ感染によるものであったことは事実です。が、コロナ感染者数とSP500の推移を比較すると、「感染者が○％増えると、株価が●％下がる」といった分かりやすい相関性を見出すことはできませんでした。 先月の記事では、アメリカ株価の指標としてSP500を採り上げてみましたが、セクター別に見ると印象は変わるかもしれません。 今回は、コロナ被害を最も受けているであろう業界を代表して、ヒルトン（ホテル）、エクスペディア（旅行）、サウスウエスト（航空）を採り上げてみます。 まず、アメリカにおけるコロナ感染者の推移です。 このグラフを見るかぎり、アメリカでは3月末以降、コロナ感染者が急増しはじめ、7月半ばに第2波のピークを迎えています。そして8～9月にかけて、新規感染者は減少しつつあります。 以上から、もし、ホテル・観光・航空などコロナ直撃業界の株価が、コロナ感染者と相関しているならば、次の傾向が観察されるはずです。 ・3月末以降、株価下落 ・7月半ば、株価下落 ・8～9月にかけて、株価上昇 それでは実際に確認してみます。ヒルトン（ホテル）、エクスペディア（旅行）、サウスウエスト（航空）、各社の実際の株価がこちらです。 多少、時期は前後してるとはいえ、おおむねコロナ感染者の推移と相関している印象です。とくに8月以降、コロナ感染者の減少に伴って、各社ともに株価は上昇しています。少なくともコロナ直撃業界に限ってみると、コロナ感染者との相関性は高いといえそうです。 ●まとめと今後の見通し 大型ハイテク株とコロナ直撃株を、分けて考えた方が良さそうですね。 ・アメリカ株式市場の全体をみると、コロナの影響より、金融緩和の影響が大きい。金融緩和の恩恵を受けたGAFAMなど大型ハイテク株の上昇の影響が大きいため。 たとえば今後、「コロナ収束→金融引き締め→ハイテク株停滞→米株価は全体として停滞」といったシナリオも想定しうる。 ・ホテル・観光・航空業界は、コロナの影響が大きい。これらの株を買うことは、コロナ収束に賭けることに等しい。もし今冬あたりにコロナワクチンが普及すれば、